歯の痛みなどの違和感があるとき、多くの方はまず歯科クリニックで診てもらうことを考えるでしょう。
このとき、虫歯を発症していることが分かれば、当然歯科医師から「治療しましょう」と提案されます。
では、患者さんはこの提案を拒否することはできるのでしょうか?

患者さんの権利と自己決定権

患者さんには、歯科医師から十分な説明を受けた上で治療に同意するインフォームド・コンセントの権利があります。
歯科医師が特定の治療を提案しても納得がいかない場合や、別の方法を望む場合は、その治療を拒否することができます。

またセカンドオピニオンを求めて他院へ相談することも、正当な権利です。

ただし単に「痛いから嫌だ」「時間がかかるから行かない」といった感情的な拒否は、医師との信頼関係を損ねます。
さらに、症状が悪化した際の責任の所在が曖昧になる原因にもなり得ます。

意思表示の際は、なぜ拒否したいのか、代替案はないのかを冷静に話し合うことが重要です。

歯科医師の応召義務と治療の限界

医師法や歯科医師法には、正当な事由なく診療を拒んではならない応召義務が定められています。
しかし、これは「患者さんの言いなりに治療しなければならない」という意味ではありません。

例えば、患者さんが医学的に妥当でない処置を強く要求したり、必要な検査を拒否して安全な診断が下せなかったりする場合があります。
このとき、歯科医師は責任を持って治療を継続することが困難と判断し、診療を断るまたは中断することが正当化されるケースがあります。

信頼関係が破綻し、適切な医療の提供が不可能になった場合、無理に治療を続けることは双方にとってリスクとなるため、転院を含めた検討が必要になります。

治療拒否に伴うリスク

虫歯治療を拒否し放置した場合、病状は自然治癒せず確実に進行します。
初期の虫歯であれば簡単な充填で済みますが、拒否し続けると神経まで達し、激痛や抜歯の必要性が生じます。

さらに放置すれば、根の先に膿が溜まる根尖性歯周炎や、細菌が血管を通じて全身に回る顎骨骨髄炎、心内膜炎などの重篤な合併症を引き起こすおそれもあります。

拒否する際は、その後の経過予測やリスクについて歯科医師から詳しく説明を受け、将来的な不利益を十分に理解しておく必要があります。

まとめ

虫歯治療の拒否は可能であり、治療を受けずに転院を行うことも患者さんの自由です。
しかし、患者さんのわがままで治療を受けないことについては、歯科医師との信頼関係を損ねるため、おすすめできません。
そのような状況で転院しても、結局同じことになる可能性が高いですし、モタモタしている間にも虫歯の症状は進行していきます。